「耐震リフォームを行うタイミングがわからない。」
「耐震リフォームが必要な時期について詳しく知りたい!」
耐震性能を上げる耐震リフォームの必要性を理解している方は多いかと思います。しかし、実際にどういったタイミングで行えばいいのか詳しくわからないですよね。
そこで今回は、耐震リフォームを行う時期について注意点も合わせて解説します。

耐震リフォームを行う時期

*建築基準法を満たしていないかもしれない

建物を建築する際は、建築基準法という法律に違反していないか確認する申請を出し、許可が降りると建物を建てることができます。つまり、建築時には必ず建築基準法を満たしていることになります。しかし、劣化・耐震基準の改正により耐震基準を満たしていない可能性があるので注意が必要でしょう。

*新耐震基準

1981年の6月に耐震基準の改正がありました。これを新耐震基準、それ以前のものを旧耐震基準と呼んで区別しています。つまり、1981年6月以降に建築の許可が降りたものは新耐震基準を満たしており、耐震性能が高くなっているということです。しかし、この基準を満たしていても地震に弱い住まいがあるので注意は必要です。
「壁が少ない・建物のバランスが悪い・建物の基礎が弱い・築年数が長く劣化している・規定の金物が使用されていない」などが地震に弱い住まいの特徴として挙げられます。
これらに当てはまっているかどうかは耐震リフォームを検討する時期の目安となるでしょう。

*耐震診断

古くなった建物の耐震リフォームを行う際には、建物の現状や性能を正確に把握する必要があります。そのため、耐震診断というものを行なっていきます。耐震診断の基準の一つにis値という構造耐震表があります。
震度6〜7程度の地震に対してis値での評価は、
「is値0.6以上 倒壊・崩壊する危険性は低い」
「is値0.3〜0.6未満 倒壊・崩壊する危険性がある」
「is値0.3未満 倒壊・崩壊する危険性は低い」
となります。
このように、診断の結果から現状と今後の耐震性能を数値で可視化できます。耐震リフォームを検討する際には、大きな判断材料となるでしょう。

耐震リフォームを行う時期

以上を踏まえて、新耐震基準を満たしているか・地震に弱い特徴に当てはまっているか・費用・耐震診断の結果などを判断材料として耐震リフォームする時期を検討していくことが必要でしょう。耐震リフォームを検討する際は、建物の現状の把握から始めることをおすすめします。

□まとめ
以上、耐震リフォームを行う時期についてご紹介しました。建物の現状の把握が耐震リフォームの時期の判断材料となるとお分かりいただけたと思います。今回の記事を参考にして、専門家がしっかりとサポートする住まいづくりを検討してみてはいかがでしょうか?すまいポート21ではあなたに最適な住まいづくりを提案します。新築やリフォーム、最適すまいの相談などがあればお近くのすまいポート21までお問い合わせください。